2026.02.13 コーチング

企業経営者や役員などを対象にしたエグゼクティブコーチングを取り入れる企業が増えています。トップである社長だけではなく、役員にも広くコーチングを導入し、会社の成長促進を図る企業も多いのではないでしょうか。一方で、役員にコーチングを導入することで本当に会社は良くなるのか、具体的にどのようなやり方で始めればよいのかなど、不安や疑問が生じ、導入を迷っている経営者もいることでしょう。

本記事では、役員を対象にしたコーチングが会社にもたらすメリット、導入時に気を付けるポイント、実例やコーチの選び方をわかりやすく解説します。

コーチングとは？

役員を対象にしたコーチングの必要性を判断するためには、まずコーチングの本質を押さえる必要があります。

成長を促すコミュニケーション方法の一つ「コーチング」

コーチングとは、その人本来が持つ力を引き出し、成長を促すコミュニケーション方法の一つ。一般に、コーチと依頼者が一対一で対話を行い（セッション）、依頼者の課題解決や目標達成をコーチがサポートします。コーチングの特徴は、コーチが直接解決策を立案したりスキルの指導をしたりするのではなく、依頼者自身のより良い意思決定や行動変容を導くことを目的としている点です。課題解決や目標達成に向けて直接動くのはコーチではなく依頼者本人。コーチはよき理解者・伴走者として、その人の成長を促すことが役割です。

企業経営者や幹部を対象とした「エグゼクティブコーチング」

コーチングには解決したい課題や取り扱う分野などによって、ビジネスコーチング、ライフコーチング、スポーツコーチングなどの分類方法があります。そのうち、企業の経営者や役員など、主に組織の意思決定を担う立場にある「エグゼクティブ層」を対象に行われるコーチングがエグゼクティブコーチングと呼ばれています。

エグゼクティブコーチングは対象がエグゼクティブ層となるため、例えば一般社員と比べると、解決したい課題の質や求められる視座、責任の大きさなどが、当然ながら格段に高く・大きくなります。そのため、コーチには豊富なコーチング経験や卓越したスキル、ビジネスに関する深い知識などが必要とされます。コーチングに関する国家資格はありませんが（民間団体が自主的に資格を設けているところもあります）、エグゼクティブコーチングでは一般社員などを対象にしたコーチングよりも基本的には質の高いコーチが求められ、エグゼクティブコーチングに特化したコーチや専門的なコーチに依頼をするケースが多いようです。

役員を対象としたコーチングを導入すると、会社にどのようなプラスがあるか

役員がコーチングを受けるメリットにはさまざまなものがあります。当然、コーチングが持つ本来のメリット・すなわち依頼者の成長や目標達成の促進などの効果を得ることができます。加えて、経営者や会社としての立場で考えた場合にも、役員に対するコーチングの導入はさまざまなプラスの効果があると考えられます。

企業としての意思決定の質が高まる

役員とは、会社法に定められた「取締役」「会計参与」「監査役」の3つの役職で、経営方針など、会社にとって重要な意思決定を行う立場にあります（会社法上における役員に該当しない場合でも、肩書上「役員」とつけている企業もあります）。役員が、コーチングによって課題の本質を見極め、あらゆる角度から解決策を検討できるようになれば、会社全体としての意思決定の質が上がることが期待できます。

自分の思考の癖や問題点に気が付く

特に役員クラスに対しては、経営者も率直なフィードバックをしづらいことがあるかもしれません。その結果、役職が上がれば上がるほど自分を客観視しづらくなり、悪いところに気づかなくなってしまうかもしれません。一般的にコーチングでは中長期で定期的にセッションを行い、その内容を記録していきます。半年後、1年後に振り返ってみたときに、自分の思考の癖やとりがちな行動、問題点などに改めて気づくことが可能となります。

それぞれの行動を促し、トップの方針を浸透させる機会となる

例えば、経営者が新たな企業理念を作った場合や、組織変革を進めたいと考えた場合などにも、コーチングは大きな効果を発揮します。特定のテーマについてのセッションをコーチにあらかじめお願いしておくことが、役員一人ひとりがその意味を深く掘り下げ、実現を阻む課題を見つけ、解決に向けた行動につながります。トップの方針を会社全体に浸透させる足がかりの一つとなることでしょう。

役員を対象としたコーチングを導入する際に気を付けるポイント

役員にコーチングを導入し、会社としてその効果をより大きくするためには、いくつかの気を付けるべきポイントがあります。重要なのは、役員を対象としたコーチングを導入する目的を明確にすること、そしてそれぞれの成長を支援するという視点です。

目的や期待値をコーチ・役員と共有する

例えば、10年後の社長交代を見据えている場合、経営トップを任せられる人材として成長してほしいという旨をコーチや役員と共有することで、より方向性の定まった効果的な成長が可能となります。導入時の目的だけではなく、その時々によって、特定のテーマが出てくることもあるでしょう。それらを都度共有することで、会社全体が同じゴールを目指し、そこに向けて力強く進むことができるようになるはずです。

役員が安心して話ができる環境を整える

前述したように、コーチングの目的や期待値は共有する必要がありますが、一方で、経営者の判断で役員全体にコーチングを導入したとしても、セッション内容の詳細は原則としてコーチと役員本人の間にとどめるのが基本です。安心して内省できる場でなければ、心のうちを正直に話すことができず、コーチングの効果は半減してしまうためです。特に大きな問題がないかを確認したい、コーチからみた役員の状況を知りたい、といった場合は、事前にルール化をして、役員やコーチと確認しておくと、お互いに気持ちよくコーチングを続けることができるでしょう。

エグゼクティブコーチングに適したコーチを選ぶ

どのようなコーチに依頼するかは、コーチングの効果を大きく左右します。まず確認すべきなのは、エグゼクティブ層へのコーチング経験。役員特有の悩みや責任の重さを理解していないと、表面的な対話に終わってしまう可能性があります。

また、経営事項を話す可能性を考えると、エグゼクティブ層とのセッションに合った守秘義務や倫理観を持っていることも必要不可欠です。さらに、意外と重要なのが、相性です。コーチングは中長期で1対1で対話をするため、「なんとなく人間として好きになれない」という相手だと、継続が難しくなってしまいます。コーチングサービスによっては、本契約の前に無料でセッションを試せるものもあるので、まず実際に会って相性を確認することも有効です。

まとめ

役員を対象としたコーチングは、エグゼクティブコーチングの効果を、組織全体へ広げていくための有効な選択肢の一つです。一方で、導入すれば自動的に成果が出るものではありません。経営者自らが目的を明確にし、進め方や考え方を整理したうえで、自社に合った形を選ぶことが重要です。経営者だけではなく、役員も共に成長することができれば、企業そのものが大きく飛躍する第一歩となることでしょう。